一般財団法人農林統計協会

最終更新日　2017年10月20日


平成30年版　販売スタート！
「農業日誌」「ファミリー日誌」「新農家暦」のご案内

刊行スタート
祖田　修　著作選集（全８巻）のご案内

平成29年版白書　好評販売中
平成29年版白書のご案内および申込書（FAX用）

2013年漁業センサス報告書
全9巻・別冊（総括編）

☆ご案内　2015年版　農業集落カード　発売開始
2015年電子媒体データのご案内

白　　　　書
平成２９年版　「食料・農業・農村白書」
平成２９年版　「森林・林業白書」
平成２９年版　「水産白書」

☆2010年農林業センサス結果報告書全巻発売中☆

詳細パンフレット購入申込書（FAX用）

☆2010年農林業センサス電子メディアデータ発売中☆

2010年農林業センサスの電子メディアデータ　製品・価格情報　

☆ポケット　肥料要覧－2015/2016－　好評発売中☆

☆「戦後日本の食料・農業・農村」刊行の進捗状況と巻数減少についてのお詫び ☆

☆ポケット　肥料要覧－2015/2016－お詫び ☆

農業日誌　平成30年農林統計協会　編 1日が１頁となっていて、農作業時間、生産物の販売量、単価等も記入できる便利な日記帳です。現場ですぐに役立つ最新の農業情報を、全国の研究機関の専門家がわかりやすく解説した記事も豊富に掲載。　読み物として、旬のさかなの紹介、各月の野菜づくりのコツ、川柳等を掲載しています。また、ヨーグルトを使った美味しい料理のレシピと各地の郷土料理をカラーページで紹介します。実用性抜群の「農家には欠かせない１冊」です。	ファミリー日誌　平成30年版農林統計協会　編Ｂ５判の大型サイズの日記帳。１日の日記欄に、たっぷりとその日のことが記入出来ます。書き方は自由自在、「農作業の記録」「その日の出来事」「体の健康状態」を書いても、まだまだ余裕。巻末の「現金収支簿」では、１年間のお金の動きがしっかりと記録出来ます。	新農家暦　2018年　平成30年農林統計協会　編月ごとに、どんな農作業をすればよいかが一目瞭然。また、Ａ5判のハンディサイズの本に、1日の出来事、気温、天気、体重、血圧などの体調を記入でき、１年をコンパクトにまとめることが可能。そして「野菜栽培のコツ」「健康情報」などの記事が豊富に掲載され、すぐに実行可能。役立って楽しめる情報満載です。
転換期の水田農業―稲単作地帯における挑戦鵜川洋樹・佐藤加寿子・佐藤　了　編著本書は、代表的な稲単作地帯である秋田県農業を主たるフィールドとする調査研究に基づき、水田農業（水田を基盤とする稲作や園芸、畜産を含む）に関する政策や農業構造、担い手、技術構造、流通システムなどについての実態分析と今後の発展方向を論じることを目的としている。	祖田修　著作選集　第３巻　農学原論－農業・農村・農学の論理と展望－祖田　修　著「農学原論」の主旨は、農業そのものの現実と問題をしっかりと把握し、その上で農学の歴史や現状、課題を明らかにし、現実に照らして絶えず反省と自覚を促し、方向を提示することである。つまり農業、農学研究についての哲学である。本書は日本の農学原論の系譜を紹介しつつ、その方法論を発展させ、著者自身の理論を展開していく。	戦後日本の食料・農業・農村第５巻第２分冊　国際化時代の農業と農政 Ⅱ 戦後日本の食料・農業・農村編集委員会　編 1970年代以降、農産物の市場開放という国際社会の趨勢のなかで、日本農政は従来の保護主義的な路線からの脱却を余儀なくされた。第５巻第２分冊は、生産構造がドラスティックに変化していくなかで、明らかな内外価格差をどのように補填し、日本農業の基盤を維持していくのか。農林水産省が先導した諸政策を検証するとともに、農業外からの働きかけを振り返る。

☆統計書☆

　平成27年度　畜産物生産費　農林水産省大臣官房統計部

　平成27年事業年度　総合農協統計表　農林水産省経営局協同組織課

　平成28年　漁業就業動向調査報告書　農林水産省大臣官房統計部

　平成27年産　米及び麦類の生産費　農林水産省大臣官房統計部

　平成27年産　工芸農作物の生産費　農林水産省大臣官房統計部

　平成28年　耕地及び作付面積統計　農林水産省大臣官房統計部

　平成28年版　ポケット　農林水産統計　農林水産省大臣官房統計部

　平成27年度　食料需給表　農林水産省大臣官房政策課

　平成27年　漁業経営調査報告　農林水産省大臣官房統計部

　2015年農林業センサス　第５・６巻　農林業経営体調査報告書－抽出集計編・構造動態編－　農林水産省大臣官房統計部

　平成27年　木材需給報告書　農林水産省大臣官房統計部

　平成28年産　農業構造動態調査報告書　農林水産省大臣官房統計部

　ポケット　肥料要覧－2015/2016－　農林統計協会

　平成27年　農業物価統計　農林水産省大臣官房統計部

　平成27年　花き生産出荷統計　農林水産省大臣官房統計部

　平成27年産　果樹生産出荷統計　農林水産省大臣官房統計部

　平成27年産　野菜生産出荷統計　農林水産省大臣官房統計部

　平成27年　青果物卸売市場調査報告　農林水産省大臣官房統計部

　第90次農林水産省統計表　農林水産省大臣官房統計部

　平成28年　畜産統計　農林水産省大臣官房統計部

　平成26年　経営形態別経営統計（個別経営）　農林水産省大臣官房統計部

　平成25年産　作物統計（普通作物・飼料作物・工芸農作物　農林水産省大臣官房統計部

　平成26年　営農類型別経営統計（組織経営編）（併載：経営形態別経営統計　農林水産省大臣官房統計部

　平成２６年　漁業・養殖業生産統計年報　農林水産省大臣官房統計部

　平成２７年　牛乳乳製品統計　農林水産省大臣官房統計部

　平成２７年　畜産物流通統計　農林水産省大臣官房統計部

　平成26事業年度　総合農協統計表　農林水産省経営局協同組織課編

　2015年　農林業センサス第２巻　農林業経営調査報告書－総括編－　農林水産省大臣官房統計部

　2015年　農林業センサス第７巻　農山村地域調査報告書　農林水産省大臣官房統計部

　平成27年　漁業就業動向調査報告書　農林水産省大臣官房統計部

　平成27年　耕地及び作付面積統計　農林水産省大臣官房統計部

　平成26年度　食料需給表　農林水産省大臣官政策課

　平成26年度　食品ロス統計調査報告　農林水産省大臣官房統計部

　平成27年　農作物災害種類別被害統計　農林水産省大臣官房統計部

　平成26年　青果物卸売市場調査報告　農林水産省大臣官房統計部

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白　　　　書
平成２７年版　「食料・農業・農村白書」
平成２７年版　「森林・林業白書」
平成２７年版　「水産白書」

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2010年世界農林業センサス結果報告書


各報告書の目次

『戦後日本の食料・農業・農村』刊行の進捗状況について	15/04
正誤表　「ポケット肥料要覧　2006」　(PDF形式)	07/07/24
雑誌の廃刊および休刊について	07/03/19



	農林水産統計用語（抜粋）　日英用語一覧

農業日誌　平成30年農林統計協会　編 1日が１頁となっていて、農作業時間、生産物の販売量、単価等も記入できる便利な日記帳です。現場ですぐに役立つ最新の農業情報を、全国の研究機関の専門家がわかりやすく解説した記事も豊富に掲載。　読み物として、旬のさかなの紹介、各月の野菜づくりのコツ、川柳等を掲載しています。また、ヨーグルトを使った美味しい料理のレシピと各地の郷土料理をカラーページで紹介します。実用性抜群の「農家には欠かせない１冊」です。	ファミリー日誌　平成30年版農林統計協会　編Ｂ５判の大型サイズの日記帳。１日の日記欄に、たっぷりとその日のことが記入出来ます。書き方は自由自在、「農作業の記録」「その日の出来事」「体の健康状態」を書いても、まだまだ余裕。巻末の「現金収支簿」では、１年間のお金の動きがしっかりと記録出来ます。	新農家暦　2018年　平成30年農林統計協会　編月ごとに、どんな農作業をすればよいかが一目瞭然。また、Ａ5判のハンディサイズの本に、1日の出来事、気温、天気、体重、血圧などの体調を記入でき、１年をコンパクトにまとめることが可能。そして「野菜栽培のコツ」「健康情報」などの記事が豊富に掲載され、すぐに実行可能。役立って楽しめる情報満載です。
転換期の水田農業―稲単作地帯における挑戦鵜川洋樹・佐藤加寿子・佐藤　了　編著本書は、代表的な稲単作地帯である秋田県農業を主たるフィールドとする調査研究に基づき、水田農業（水田を基盤とする稲作や園芸、畜産を含む）に関する政策や農業構造、担い手、技術構造、流通システムなどについての実態分析と今後の発展方向を論じることを目的としている。	祖田修　著作選集　第３巻　農学原論－農業・農村・農学の論理と展望－祖田　修　著「農学原論」の主旨は、農業そのものの現実と問題をしっかりと把握し、その上で農学の歴史や現状、課題を明らかにし、現実に照らして絶えず反省と自覚を促し、方向を提示することである。つまり農業、農学研究についての哲学である。本書は日本の農学原論の系譜を紹介しつつ、その方法論を発展させ、著者自身の理論を展開していく。	戦後日本の食料・農業・農村第５巻第２分冊　国際化時代の農業と農政 Ⅱ 戦後日本の食料・農業・農村編集委員会　編 1970年代以降、農産物の市場開放という国際社会の趨勢のなかで、日本農政は従来の保護主義的な路線からの脱却を余儀なくされた。第５巻第２分冊は、生産構造がドラスティックに変化していくなかで、明らかな内外価格差をどのように補填し、日本農業の基盤を維持していくのか。農林水産省が先導した諸政策を検証するとともに、農業外からの働きかけを振り返る。